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8日夜に最大震度6強の地震が起きた東北地方三陸沖では、過去にも大きな地震が発生してきた。気象庁が「北海道・三陸沖後発地震注意情報」を初めて発表したのは、2011年の東日本大震災を含め、前兆となる地震の後に巨大地震が起きた例があるためだ。同庁は1週間以内に周辺でマグニチュード(M)8級以上の巨大地震が再び発生する確率が、通常の10倍の約1%に高まった状態にあるとして、普段以上の備えを呼びかける。
愛知工業大の横田崇教授(地震学)によると、今回の地震は、太平洋にある海側プレートが、日本列島のある陸側プレートに沈み込む境界で発生した海溝型。東日本大震災と同じメカニズムだが、同震災の余震域の外で起きており「単独で発生した地震と考え行動すべきだ」と指摘する。
気象庁は、今回の地震が、日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震想定域にあり、地震の規模を示すマグニチュード(M)を精査したところ、基準を超える7・4だったとして注意情報を発表した。
注意情報の運用は22年にスタート。過去100年ほどに世界中で起きた地震のうち、M7・0以上の地震発生後に周辺でM8級以上の地震が起こった事例を根拠にしている。三陸沖でも、M9・0の東日本大震災は、M7・3の地震が近くで発生した約2日後に発生。気象庁の担当者は「大きな地震が繰り返し起こっている領域であり、注意が必要」と訴える。
今回の注意情報とよく似たものでは、中部地方などが対象となる南海トラフ地震臨時情報があり、気象庁は昨年8月に初めて発表した。臨時情報を出す際の専門家会議の委員でもある横田教授は「二つの情報は、同じ仕組み、目的で発表されると理解してほしい。今回の地震は南海トラフ地震に直接影響しないが、南海トラフ地震の想定域でもあらためて備えを考える機会にして」と強調した。 (曽布川剛)